株主・投資家情報
非財務データ

JBS グループの ESG に対する取り組みに関するデータを開示しています。

環境(Environment)

気候変動

温室効果ガス排出量

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
Scope 1+2 合計 t-CO2 B 575 520 523 665 912
Scope 1 t-CO2 B 9 16 17 22 23
Scope 2 t-CO2 B 566 505 507 642 889
売上高当たり排出量 t-CO2/百万円 B 0.008 0.006 0.005 0.005 0.005

エネルギー

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
総エネルギー使用量 MWh B 2,081 2,208 2,682 2,222 2,618
再生可能エネルギー使用割合 B 1.4 8.8 15.3 27.1 24.2

社会(Social)

人材活用

従業員数

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
従業員数(合計) B 2,228 2,296 2,547 2,700 2,839
男性従業員数 B 1,599 1,619 1,790 1,885 1,966
女性従業員数 B 629 677 757 815 873
従業員における男性比率 % B 71.8 70.5 70.3 69.8 69.2
従業員における女性比率 % B 28.2 29.5 29.7 30.2 30.8
年代別
平均年齢 A 34.4 34.8 34.8 34.8 35.4
従業員における 20代の比率 % B 38.8 38.3 38.7 39.4 39.2
従業員における 30代の比率 % B 31.7 30.3 28.4 27.4 27.3
従業員における 40代の比率 % B 23.1 23.8 24.3 23.5 22.7
従業員における 50代の比率 % B 5.7 6.8 7.4 8.5 9.5
従業員における 60代以上の比率 % B 0.7 0.8 0.1 0.1 1.3
職種別
エンジニア B 1,811 1,786 1,945 2,042 2,145
営業部門 B 190 193 245 347 358
管理部門 B 227 317 357 311 336

採用

採用者数

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
従業員数(合計) B 182 228 315 319 310
新卒採用者数 B 133 158 192 187 168
男性新卒採用者数 B 74 86 116 110 103
女性新卒採用者数 B 59 72 76 77 65
キャリア採用者数 B 49 70 123 132 142
男性キャリア採用者数 B 41 49 91 97 104
女性キャリア採用者数 B 8 21 32 35 38

人材育成・キャリア開発

研修

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
従業員1人当たりの
平均研修受講数
コース A 9.4 6.8 8.4 9.4 7.6
従業員1人当たりの
平均研修費用
千円 A 58.7 56.5 58.9 72.4 79.0

マイクロソフト資格保有者数

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
Microsoft Certified
(延べ人数)
B 2,202 3,133 3,999 4,809 4,813
Fundamentals B 1,253 1,791 2,336 2,910 3,317
Associate B 725 972 1,180 1,365 1,094
Expert B 224 370 483 534 402
MVP B 3 3 3 4

DE&I

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
管理職における女性比率 ※1 ※2 % A 10.6 11.8 13.7 15.5 16.9
障がい者雇用率 % A 2.2 2.0 2.3 2.7 2.9

働きやすい環境づくり

就労

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
離職率 % C 6.9 7.7 5.9 6.5 6.8
平均勤続年数 A 6.9 7.3 7.4 7.5 7.7
平均年間給与 千円 A 5,905 6,050 6,188 6,223 6,418
正社員平均月間時間外労働時間 時間/月 A 10.29 8.82 8.48 7.58 8.49
年次有給休暇取得率 % A 57.0 69.5 73.2 70.4 66.7

育児休業利用

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
平均取得日数
平均取得日数 男性 A 124 64 112 93 135
平均取得日数 女性 A 379 410 363 456 359
取得率(法定) ※3
取得率 男性 % A 24.7 42.4 54.0 43.1 65.3
取得率 女性 % A 117.4 80.8 119.0 96.6 121.7
取得率(特別休等を含む)
取得率 男性 ※4 % A 96.6 93.5 98.1
取得率 女性 % A 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
復職率
復職率 男性 % A 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
復職率 女性 % A 100.0 96.3 100.0 95.7 100.0

健康経営

健康管理

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
定期健康診断受診率 A 100.0 100.0 100.0 100.0
特定保健指導率 A 61.8 58.4 65.1 59.5
ストレスチェック受検率 A 86.2 85.8 89.8 97.9

エンゲージメント

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
エンゲージメントスコア A 70 71 71

ガバナンス(Governance)

取締役会

取締役の人数

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
取締役の人数(合計) A 6 7 7 7 7
社外取締役の人数 A 2 4 4 4 5
社外取締役の比率 A 33.3 57.1 57.1 57.1 71.4
女性取締役の人数 A 0 0 0 0 1
女性取締役の比率 A 0.0 0.0 0.0 0.0 14.3

取締役会、委員会、監査役会の開催状況

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
取締役会
取締役会の開催回数 A 13 20 14 14 14
全取締役の出席率 % A 99.1 100.0 99.0 98.0 100.0
社外取締役の出席率 % A 100.0 100.0 100.0 96.4 100.0
社外監査役の出席率 % A 97.3 100.0 0.0 95.2 100.0
指名委員会
指名委員会の開催回数 A 4 4 4 4
全委員の出席率 % A 100.0 100.0 100.0 100.0
報酬委員会
報酬委員会の開催回数 A 4 4 4 4
全委員の出席率 % A 100.0 100.0 100.0 100.0
監査役会
監査役会の開催回数 A 10 13 15 14 15
全監査役の出席率 % A 100.0 100.0 97.8 92.9 100.0

役員区分ごとの基本報酬

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
取締役(社外取締役を除く) 千円 A 141,300 111,700 102,000 111,000 109,200
監査役(社外監査役を除く) 千円 A
社外役員 千円 A 31,140 45,640 53,940 56,040 62,040

内部通報

単位 集計
範囲
2021年
9月期
2022年
9月期
2023年
9月期
2024年
9月期
2025年
9月期
JBS ホットライン A 14 19 19 17

集計範囲・注

集計範囲

A: JBS 単体
B: 2022年 9月期まで JBS 単体、2023年 9月期以降連結(JBS 及びネクストスケープ)
C: 2023年 9月期まで JBS 単体、2024年 9月期以降連結(JBS 及びネクストスケープ)

  • 1「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成 27年法律第 64号)の規定に基づき算出。
  • 2 当社は「女性の活躍推進法に基づく行動計画」で、2027年3月までに課長級・部長級の女性割合を 18%以上とすることを目標としています。2025年9月30日時点での課長級・部長級の女性割合は 17.6%であり、目標達成に向け、引き続き取り組んでいきます。
  • 3「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成 3年法律第 76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成 3年労働省令第 5号)第 71条の 4第 1号に定める方法により算出。
  • 4 配偶者の産後 1年以内に育児休業または育児を目的とした特別休暇を取得した男性従業員の割合。
  •  

集計期間

各期の 10月 1日から 9月 30日または集計基準日

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